猫との暮らし

猫を飼うならペット保険は必要?かかる治療費や注意点は?

2020年6月10日

家に猫を迎い入れたのであれば医療費に備えてペット保険に加入しておきたいところです。しかし、日本ではペット保険の加入率もまだ低く、あまり必要性について認識していない人も多いのではないでしょうか。猫が病気やケガをしたときにかかる治療費やペット保険の必要性、注意点、選び方のポイントについて紹介します。

そもそもペット保険とは

ペット保険とは、ペットが病気やケガで治療を受けた場合にかかった費用を限度額や一定割合の範囲内で補償する保険です。ペットには人間の公的医療保険のような制度はないため、治療にかかった費用は全額自己負担となってしまいます。ペット保険に加入していれば、一定の費用についてはペット保険から補償を受けることができます。例えば、補償割合が70%のペット保険に加入していた場合では、かかった治療費の内の70%は補償されて実質的に3割負担で済みます。治療内容によっては思わぬ高額な費用負担となってしまう可能性もあるので、ペット保険に加入しておけば安心して病院に連れていけるでしょう。

猫にはどれくらいの治療費がかかる?

猫の治療費が全額自己負担になるとしても、それが少額であればペット保険に加入する必要性は薄いといえます。実際のところ、猫が病気やケガをしたときにどれくらいの治療費がかかるのでしょうか。

日本獣医師会「家庭飼育動物(犬・猫)の飼育者意識調査(平成27年度)」によると、家庭で1か月に動物病院にかけている概算費用は、猫の場合平均6,991円となっています。年齢別にみると、0歳~6歳は平均6,779円、7歳~12歳は平均6,467円、13歳以上は平均7,991円です。また、1つの病気の治療費の最大額については平均54,197円です。1万円未満が21.5%と最も多いですが、10万円以上という回答も合計で12.8%あります。30万円以上40万円未満と回答した人も4.1%います。

猫を飼っていくうえで幸いにも大きな病気やケガをせずにそれほど医療費の負担がない場合もありますが、入院・手術が必要な大きな病気やケガをしてしまったら高額な医療費がかかることになります。一度に数十万円といった費用がかかることもあるということを認識してペット保険の必要性について考えてみるのが良いでしょう。

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ペット保険は必要?

ペット保険が必要かどうかは高額な医療費が発生した場合に家計が耐えられるのかで考えるのが良いでしょう。先にも書いた通り、ペットの治療費は全額飼い主の負担となり、一度に数十万円ものお金がかかることもあり得ます。こうした費用がかかった時に問題なく支払えるのであればペット保険の必要性は薄いですし、そうでないのであれば加入を考えた方が良いでしょう。

また、ペット保険に加入する代わりに保険料の分を貯金するという考えもあるかもしれませんが、飼っている猫がいつ病気になるのか、ケガをするのかはわかりません。十分なお金が貯まる前に病気やケガをしてしまい、高額な治療費が発生することも考えられます。貯金が高額な治療費の負担に耐えられない程度の額のうちはペット保険の補償があると安心でしょう。

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室内飼いでも必要?

猫は外に出さずにずっと室内で飼うという家庭も多いと思います。室内飼いだと外に出ることがある猫よりも平均寿命が2歳ほど長い(出典:一般社団法人ペットフード協会「令和元年全国犬猫飼育実態調査」)という事実があるように健康を崩すリスクも減りますが、それでもペット保険は必要なのでしょうか。その答えとしては、室内飼いでも大きな治療費負担に耐えられないのであればペット保険は必要、ということになります。室内飼いだからと言って病気やケガになるリスクがゼロになるわけではありません。また、家の中でも誤飲など思わぬ事故で高額な治療費がかかることもあります。室内飼いだからと言ってペット保険が不要になるわけではないことに注意しましょう。

ペット保険の注意点

猫を飼うという場合にペット保険に加入する際の注意点について紹介します。

補償の対象とならない治療がある

ペット保険に入っていればどのような治療でも補償を受けられるというわけではありません。避妊・去勢手術や出産、ワクチン接種など、「病気ではない」ものについては補償対象外となります。また、生まれつきの症状である先天性異常の治療も補償対象外となることが多いです。ペット保険は商品によって補償範囲が異なりますので、どのような場合には補償対象とならないのかしっかりと確認することが大切です。

加入後一定期間は補償の対象外となる場合も

保険会社・商品によっては加入して一定期間は待機期間があり、その間に病気になっても保険金は支払われません。この期間の有無や待機期間がある場合にどれだけあるかは保険会社によって異なりますので比較してみるとよいでしょう。また、待機期間がないペット保険であっても申し込んでから補償開始まで時間が空く場合もあるので注意しましょう。

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猫の年齢とともに保険料が上がる

ペット保険は基本的に1年更新の保険です。ペットも年齢が上がるにつれて病気になる確率が上がっていくので、保険料は契約したときのままではなく、更新のタイミングで上がっていくことになります。また、一部のペット保険では一定の年齢以上になったら更新ができないものもあります。ペット保険の保険料を比較する場合は、現在の年齢の保険料だけでなく、保険料がどれだけ上がっていくか、何歳まで更新可能かといったところまで比較するとよいでしょう。

ペット保険を選ぶ際のポイント

世の中にはペット保険が数多くあります。どのようなポイントで選べばよいのか紹介します。

加入可能な年齢

多くのペット保険では新規加入ができる年齢の上限を8歳~12歳の中で設定しています。まだ若いうちに加入するのであれば豊富な選択肢の中から選択できますが、高齢になってから加入する場合はその年齢で加入可能かということを確認する必要があります。

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補償範囲

ペット保険は通院・入院・手術をカバーするものが一般的ですが、通院のみカバーするものや入院・手術のみをカバーするものなど補償範囲を狭くして保険料を安くしているものもあります。猫の場合、犬と比べて手術が必要になることが少ないことや猫の宿命ともいえる腎疾患については多くの通院が必要となることから、通院に対する補償が重要になってきます。保険料だけで入院・手術のみのプランを選び、後悔するということがないように気をつけましょう。

また、ペット保険によって補償対象となる診療に違いがある場合もあります。猫か犬か、また猫の中でも猫種によってかかりやすい病気に違いがありますので、自分が飼う猫がかかりやすい病気の治療が補償対象となるのかは確認しておくとよいでしょう。

補償割合

ペット保険は保険の対象の治療費に対して一定の割合の金額の保険金を受け取れる形が多いです。この補償割合は多くは50%か70%となっていますが、中には80%~100%の補償割合が選択できる保険会社もあります。当然ながら補償割合が高くなるほど保険料も高くなるので、補償割合が高ければ高いほどよいというものでもありません。ある程度の自己負担があってもよいから保険料を抑えたいという場合は50%など補償と保険料のバランスを考えて選ぶようにしましょう。

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免責金額

ペット保険の中には免責金額があるものとないものとがあります。免責金額というのは簡単に言えば自己負担額です。免責金額が5,000円だという場合、治療費が5,000円以下の場合は保険金を受け取れず、また、治療費が15,000円など免責金額を超える場合は、例えば補償割合が70%だと、(15,000円-5,000円)×70%=7,000円の保険金が受け取れます。免責金額の計算方法は保険会社によって異なる場合があるので実際に契約してしまう前によく確認しておく必要があるでしょう。

受け取れる金額が減ってしまうのであれば免責金額はない方がよいと思うかもしれませんが、免責金額がある方が保険料は安くなります。保険料を抑えたいという場合には免責金額があるものを選択肢に入れるのもよいかもしれません。

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支払限度

ペット保険の多くでは通院・入院1日あたりや手術1回あたりで受け取れる保険金や年間で受け取れる保険金の額に上限を設けています。また、年間で保険金が支払われる回数に上限が設けられている場合もあります。上限が緩いほど保険料も高くなるので単に保険料だけで選ばないように注意が必要です。通院回数が多くなったときに逆に多くの費用がかかることになるかもしれません。

保険金請求方法

ペット保険の保険金の請求方法は、基本的に一度動物病院で治療費を支払った後に保険会社に保険金を請求するという形です。しかし、一部の保険会社では提携している動物病院での治療費の支払いの際に「保険証」を提示することで、保険金を差し引いた分の治療費のみを支払えばよいという窓口精算が使えます。人間が病院にかかるときに窓口で実際の3割の医療費しか支払わずに済むのと同じ感じです。近くに提携動物病院があるという場合や保険金請求の手間を省きたいという場合は窓口精算ができる保険会社を検討してみるのがよいでしょう。

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まとめ

猫には人間のような公的医療保険はないので、病気やケガの治療費は全額飼い主負担となってしまいます。そのため、入院・手術が必要な病気やケガをしてしまうと一度に数十万円もの治療費がかかることもあります。そうした負担が発生したときに家計が耐えられそうにないのであればペット保険の加入を検討しましょう。病院に行きやすくなって大切な愛猫の健康を守ることにもつながります

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