犬や猫を飼う場合で繁殖は望まないという場合、繁殖の防止や病気の予防のためにオスは去勢手術を、メスは避妊手術を行うことが望ましいです。犬や猫に去勢・避妊手術を行う場合、その診療費はペット保険の補償対象となるのでしょうか？

去勢・避妊手術はペット保険の補償対象外

去勢手術や避妊手術にかかる費用はペット保険の補償対象外となっています。なぜ補償対象にならないかというと、ペット保険は病気やケガの治療費を補償するものだからです。去勢・避妊手術は健康体に施す処置であり、病気やケガの治療には当たらないため補償の対象とはならないのです。なお、他の傷病の治療のために去勢・避妊手術を行ったという場合には補償対象となることもあります。

ほかにペット保険の補償対象とならないものには妊娠・出産にかかわる費用、予防接種やワクチン接種、健康診断費用、契約の始期日前にかかっていた病気やケガ、先天性異常、予防接種により防げる病気などがあります。何が補償対象とならないかは保険会社によって細かい部分が違うこともありますので、契約前にしっかりと確認するようにしましょう。

去勢・避妊手術はどれくらいの費用がかかる？

ペット保険の補償対象外となってしまう去勢・避妊手術ですが、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。体重や年齢にもよりますが、日本獣医師会「家庭飼育動物（犬・猫）の診療料金実態調査（平成27年度）」によると、オスの去勢手術の診療料金（麻酔料は含まず）の中央値は、犬（10kg）が17,675円、猫が12,652円です。同じくメスの避妊手術の場合は、犬（10kg）の卵巣切除が26,780円、卵巣子宮切除が27,413円で、猫の卵巣切除が19,833円、卵巣子宮切除が20,986円です。犬の場合は体重別に料金が定められていることが多いようです。また、メスの避妊手術の方が手術がより複雑なのでオスの去勢手術よりも多くの費用がかかる傾向にあります。

※犬は体重10kgでの料金です。
※去勢・避妊手術のみの診療料金です。初診料や麻酔料などは含まれておりません。全身麻酔の診療料金の中央値は10,020円です。
出典：日本獣医師会「家庭飼育動物（犬・猫）の診療料金実態調査（平成27年度）」

また、自治体や動物愛護団体により犬や猫の去勢・避妊手術に補助金が出されていることがあります。ペット保険の補償対象とならなくても助成金が受け取れれば自己負担しなければならない費用も抑えられます。助成金の対象となるのか一度調べてみるとよいでしょう。

どうして去勢・避妊手術を行うの？

去勢・避妊手術が行われる主な理由は2つあります。それは望まない繁殖を防ぐことと病気の予防のためです。

現在日本では犬や猫が年間数万頭も殺処分されています。10年前には20万頭以上が殺処分されていたことを考えると大きく減少していますが、まだ多くの命が失われています。犬や猫はおおよそ生後6か月～12か月で繁殖が可能になり、1回で平均5頭の出産をします。すべての子犬・子猫に飼い主が見つかれば安心ですが、そうでなければ保健所に持ち込まれて殺処分となることにつながります。飼い主が見つからなくても1人ですべて飼うと意気込んだとしても、1人の飼い主が飼える犬や猫の数にも限界があり、放っておくと多頭飼育崩壊を招いてしまいます。こうした不幸な犬や猫を減らすためにも、繁殖を望まない場合には去勢・避妊手術を行うことが勧められているのです。

また、去勢・避妊手術によって特定の病気のリスクを減らすことにもつながります。オスの場合は前立腺や精巣の病気の予防となり、メスの場合は卵巣・子宮の病気や乳がんの予防ともなります。また、性的ストレスから解放されることで病気の予防ができ、結果的に長生きにつながるとも言われています。

人間の都合で犬や猫の生殖機能を奪うことに対する批判もありますが、無計画に繁殖した犬や猫の多くが殺処分されていることを考えると、複数の犬や猫を飼うことはできない、繁殖を望んでいないという場合には去勢・避妊手術を行うことが望ましいでしょう。

まとめ

去勢・避妊手術は病気やケガの治療には当たらないのでペット保険の補償対象外です。ただし、他の傷病の治療のために去勢・避妊手術を行ったという場合には補償対象となることもあります。去勢・避妊手術には数万円の費用がかかります。ペット保険では補償の対象とはなりませんが、自治体や動物愛護団体で助成金を出している場合もありますので一度調べてみるとよいでしょう。